下松市議会 2020-09-10 09月10日－04号
中学校では、基本的に、技能教科の教科書や社会科の資料集等を学校に置いてよいものと決めておりますが、５教科の教材でも、宿題があるときやテスト週間以外は学校に置いてよいとしている場合もあります。 登下校時の荷物が適量であるかどうかは、年齢や個々の体力などによって異なるため、特に配慮が必要な場合は、個別に学校に御相談いただきたいと考えております。 ○議長（中村隆征君） 高田悦子議員。
中学校では、基本的に、技能教科の教科書や社会科の資料集等を学校に置いてよいものと決めておりますが、５教科の教材でも、宿題があるときやテスト週間以外は学校に置いてよいとしている場合もあります。 登下校時の荷物が適量であるかどうかは、年齢や個々の体力などによって異なるため、特に配慮が必要な場合は、個別に学校に御相談いただきたいと考えております。 ○議長（中村隆征君） 高田悦子議員。
教材の主なものとしては、テストやドリル、ワーク、資料集等が挙げられます。一人当たりの年間の教材費負担額については、校種や学校、学年により購入するものが異なり、平成３０年度においては、小学校で年間約１万２，０００円、中学校では約２万円です。この場合の消費税増税による負担増額は、小学校では約２２０円程度、中学校では３７０円程度になると思われます。以上です。
第３点、重過ぎる通学かばんの現状と改善策についてですが、児童生徒が確かな学力を身につけるためには、学校での学習に加え、家庭での学習習慣の定着が不可欠と考えており、そのため、学校では教科書やノート、資料集等を持ち帰るよう指導しています。 また、自主学習を行うために問題集や参考書等を持参する児童生徒も多く、保護者から登下校時のかばんの重さを懸念する声も上がってきました。
◎教育長（波佐間清君） 例えば資料集等の選定に当たっては、まず教科担任が学習に役立つ資料集を選定いたしますが、その後、教頭や教務主任、複数の教員で、内容が適切であるか、保護者の経済的負担が過重になっていないか、特定の業者に偏っていないか等について、確認を行っております。そういうもとで、最終的に校長が責任を持ってチェックをし、使用を認めているという状況であります。 以上です。
教師は、生徒に歴史の見方や学び方を身につけさせる授業を行うため、教科書で教えるという姿勢に立ち、日々、資料集等も活用しながら教材研究を重ね、指導技術を磨き、学習指導要領に示された目標及び内容、内容の取り扱いを踏まえて指導を行っていると確信しておりますのでよろしくお願いいたします。